老後の田舎暮らしを失敗させないための注意点

老後、都会の喧噪から離れてゆっくりと田舎暮らしがしてみたいと考える方も多いようです。

田舎暮らしには魅力がたくさんあります。

しかしながら、田舎での生活は、都会の生活と違う点が多々あり、こんなはずではなかった・・・と戸惑ってしまうことがあるようです。

移住を失敗させないために、一般的に、どういった点に注意をすれば良いかということに触れていきたいと思います。

1.交通・インフラの現実

1-1.交通

都会のように公共交通機関が整っておりませんので、地方では「1人1台」の車移動が基本と考えられております。

将来的に運転免許を返納した後の買い物や移動手段（コミュニティバスやデマンドタクシーの有無など）を想定しておく必要があります。

また、所有する車の台数分のガソリン代、車検、メンテナンス費用も必要となります。（※デマンドタクシーとは、事前に登録を行い、予約があった時のみ運行を行う、運賃が1回の利用が200円～300円程度の「乗り合いタクシー」のようなものです。）

1-2.インフラ

都市ガスではなく、プロパンガスのエリアが多くなりますので、光熱費が高くなる傾向にあります。
また、移住先によっては暖房費が冬季には高くなります。

2.地域コミュニティとの付き合い

2-1.自治会（町内会）のルール

草刈り、祭り等の準備、清掃活動などの負担が大きい場合があります。

完全な孤立を防ぐために、地方の自治会に深入りしすぎず、民生委員や地域の宅配サービスの定期訪問を利用するなど、緩やかな安否確認ルートを確保することも大切です。

2-2.距離感の選定

都会の感覚（個人のプライバシー重視）とは異なり、地域でのコミュニケーションが密になるエリアもありますので、その場合は、適度な柔軟性が必要になります。

3.住居・住環境の選定

ご夫婦で移住の場合、将来的に「配偶者が施設に入る」「一人で暮らせなくなる」ことも考慮しておくことが必要です。

3-1.戸建て購入の場合

・古民家や格安の空き家はリフォーム費用や、耐震補強代が高額になるリスクがあります。

・草むしりや、害虫問題に悩まされる場合があります。
　特に、寒冷地への移住となると、冬場の雪かきの負担も考えられます。

3-2.賃貸住宅の場合

定年を過ぎると、賃貸契約のハードル（審査の厳しさや拒否リスク）が高くなるのが老後移住の大きな壁となります。
しかしながら、近年は高齢化の進展に伴い、シニア層でも借りやすい制度や選択肢が増えています。


（高齢者でも借りやすい選択肢）

・UR賃貸：保証人不要で年齢制限もなく、一定の収入や貯蓄証明があれば高齢者でも契約可能です。
　バリアフリー化された物件も多くあります。　

・地方自治体の公営住宅：高齢者世帯向けの優遇抽選や、見守り付きの住宅を用意している自治体もあります。

・サービス付き高齢者向け住宅（サ高住）：安否確認や生活相談サービスが付いた賃貸住宅です。
　完全な介護施設でないため、自由度が高く、将来的に一人になっても安心して住み続けられます。

サービス付き高齢者向け住宅に関しましては、日本初の民間介護施設紹介センター「みんかい」様の「介護まるわかりガイド」で詳しく説明をされておりますので、ご覧下さいませ。「みんかい」様HPはこちらのページから

4.医療・介護リスクへの備え

通院手段と時間の確認: 自宅から総合病院や専門医までの移動時間と交通手段を事前に把握する。

救急医療の体制: 救急車が到着するまでの時間や、夜間・休日の受け入れ体制を確認しておく。

5.ハザードマップ・避難所等の確認

自身が住もうとするエリアが災害を受けやすい土地かどうかをハザードマップで確認し、避難所も併せて確認しておくことで、もしも災害が起こった時に素早く行動がとれるようになります。

まとめ

それぞれに地方への移住の目的が違いますが、一般的な注意点をあげてみました。

近年は、クラインガルテンと呼ばれる滞在型の市民農園や、短期の市民農園、また「お試し体験」のできる自治体もありますので、お試し制度を利用して移住ができるかどうかを考えてみるのも良いと思われます。

また、可能であれば完全撤退ができるように二拠点生活にしておくのも手ではないでしょうか。

幸せな移住生活がおくれるよう、予め起こりうるあらゆることを想定して綿密に計画を練ってください。